2021年8月9日 / お役立ち情報 がん検診していますか？
がん と 治療が 収入に与える影響とは
一般的に、‘がんとお金’といえば、がんにかかる医療費のことを思い浮かべる人がほとんどだと思います。
ところが、ライフプランや家計においては、がんに罹患したことによる「支出増」よりも働けなくなるリスクによる「収入減」の方が、より深刻な‘がんとお金’の問題だと言われています。
患者の多くは、罹患（りかん）直後の医療費などの支出増に気を取られてしまいますが、その後の働き方が変わってしまえば、収入が減ってしまい困る事が！！
そこで、がんが収入に与える影響を知っておくことは、重要な事です。
がんは老化の一種ともいえる病気ですので、高齢になると罹患リスクが高まります。
国立がん研究センター がん対策情報センターの統計によると、2012年に診断された全罹患者約87万人のうち、20～64歳は約26万人と全体の約30％を占め、さらに、20～69歳では約37万人と約43％にものぼっています。
今の時代、がん患者の3人に1人は就労可能な年齢で罹患しているわけです。
周囲のがん患者さんを見ると、40～60代では、多くの方が治療と仕事を両立させようとしているといった印象を強く感じます。
がん罹患後、6割近くも収入が減ってしまう
その一方で、「治療や療養に専念するため」「体力面から仕事を続けるのが難しい」「周囲に迷惑を掛けたくない」などの理由から退職あるいは離職を選択する方もいらっしゃいます。
がんと就労に関してはさまざまな調査が実施されており、結果は若干異なりますが、おおむね退職者は2～3割程度のようです。
仕事がなくなるわけですから、収入も減ってしまいますね。
「がん患者の就労等に関する実態調査」(2014年5月)によると、がん罹患による収入への影響の有無について、個人の収入が「減った」と回答している人が56.8％と半数以上を占めています。
さらに同調査では、世帯の収入についても質問しており、こちらは、45.0％が「減った」と回答しています。
つまり、一家の大黒柱である夫（あるいは妻）のいずれかががんに罹患しても、本人の収入のみならず、それを支えるべき世帯の収入も減る可能性があります。
仮に、収入減少が一時的なものであれば、大きな問題とはならないと思います。しかし、それが継続的な場合、毎月の収入ばかりではなく、賞与や将来の退職金、65歳から受給する公的年金にまで影響を及ぼすかもしれないのです。とくに40～50代など、働き盛りの世代が罹患した場合は問題がより深刻化です。
公的保険でカバーできる範囲、どんな場合に困ってしまいやすいのかなども把握されていた方が良いですね。
子宮頸がんは若年化傾向
近年、子宮頸がんにかかる若い女性が増えてきています。以前は子宮頸がんの発症のピークは40代から50代でしたが、2013年の調査では、30代後半から40代が子宮頸がんにかかりやすい年齢といえます。さらに、20代の女性の発症も少なくなく、若年層でも子宮頸がんへの注意が必要となってきました。
※参照：国立がん研究センターがん登録・統計 『地域がん登録全国推計によるがん罹患データ（1975年～2013年）』
※参照：国立がん研究センター『がん検診受診率』（国民生活基礎調査）
※参照：国立がん研究センターがん登録・統計 『地域がん登録全国推計によるがん罹患データ（1975年～2013年）』
まとめ
最近お店に来店される方々の２５歳～２７歳で「子宮頸がん検査に引かかったのですが、医療保険に加入できますか？」との問い合わせが多くなってきました。ケースバイケースで医療保険は加入できますが、がん保険は加入できないことが多いんです。備えあれば憂いなし！！です。心配ごとが起きる前に！が大切ですね。そして、皆さん！！１年に１回はがん検診をお受けくださいね。市町村によっては、格安～無料で検査が可能です。一度、市町村の役所などに問い合わせをしてみてください。茨城県のがん検診受診率は５０％弱のようです。ぜひ、毎年の検診を心がけてください。また今は、医療保険もがん保険も様々です。詳しく知りたい方は、お気軽にネクサスの保険と相続の相談窓口へお越しください。
