2017年6月12日 / お役立ち情報 就業困難時の保障
初めまして、常陸大宮ピサーロ店の阿部です。
ついに梅雨入りもしまして、あと一月もすると暑いのに（何故か）遊びに時間を費やしてしまう夏がやってきます。そうすると、特に若い人に多いかと思いますが、ケガや体調不良も多くなってくるんですよねぇ。私も身内に２０代の元気な弟がいますので少し心配しています。
ということで、疾病等で仕事ができなくなる就業困難時の保障ついて紹介させていただきます。
生命保険文化センター調べよると、約７２．１％の方が、入院給付金が支払われる保険に加入しているようです。
しかし、入院給付金が支払われる医療保険だけで保障は足りるのでしょうか？
入院をされた場合は仕事を休むことになりますので、有給休暇を使用することになりますね。有給休暇を取れば、その期間の給与は保障されます。更には、入院期間が長期に渡った。退院後も仕事ができなくなってしまった。や、保有している有給休暇期間を超えてしまった。となった場合、次に、組合健保や協会けんぽなどの被用者保険に加入している場合には、標準報酬月額の２／３が健康保険から最長１年６か月間、給付されます。
例）会社員、平均月収３０万円の人の場合
なので、このようになりますね。では、これでも期間が足らなかったら次は、障害年金が給付されるようになります。
障害年金額については、家族状況や年金制度への加入期間や種別で給付金額は変わってきますので、金額については省かせていただきます。
このように現在の日本においては社会保障制度がありますので、所得がまったく無くなるということはありえないのかもしれませんが、「所得の減少」というものは避けられません。
医療の進歩などにより入院期間が徐々に短縮されていく現在、入院給付金のある保険のみではなく、就業困難時の保険も加入している社会保障制度や現在の職業状況にあわせて考える必要があります。例えば、車の運転を仕事としている人であれば、骨折箇所によっては就業困難にもなりかねませんよね。
保険商品の中には、就業困難時に保障してくれるものもあります。
皆様は、どのようなときに保険給付が受けられると安心ですか？皆様の要望をお聞きし、共に考えさせて頂き、サポートさせて頂きますので、ぜひご来店ください。
